40歳からの資産づくり老後はまだ先の話……。そう思っていませんか?

40代のための老後資金今から手を打たないと間に合わない?

老後資金は「夫婦2人で4000万以上不足」との計算が。
もはや老後の収入を先行きの見えない年金だけに頼れない時代が
すぐそこまできています。

老後破産・老後難民・下流老人という言葉をご存知ですか。
近い将来、最も深刻となりえる日本の社会問題です。悲惨な状況に陥らないための転ばぬ先の杖、それが不動産です。

現状、退職後の夫婦が一定のゆとりをもって生活するためには毎月35.4万円必要と言われ、60〜80歳の20年間での生活費に8,496万円が必要となります。一方公的年金の受給額は、夫が厚生年金、妻が国民年金の場合、それぞれ14.8万円、5.5万円。65歳からの年金受給を始めた場合80歳までに受け取れる年金総額は3,645万円です。差し引きすると4,842万円の不足となります。

※1生活保険センター「生活保障に関する調査H25」 ※2厚生労働省平成25年度厚生年金保険・国民年金事業についてより
ゆとりある老後を過ごすために。今から大和不動産の木造賃貸住宅で老後の資金づくりを!

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給与意外の安定収入を得ることが可能
不動産投資は、金融商品への投資と比べ、時勢の変化による収入の変動が少なく安定しています。不動産投資を行っていれば入居者がいる限り、給与とは別に家賃収入が毎月入ります。何らかの事情で急に働けなくなった場合でも、収入を得られるメリットは大きな安心となります。
私的年金として
年金受給を取り巻く環境は年々厳しくなっています。将来、年金の受給年齢は引上げられる可能性が高く、定年退職後すぐには年金がもらえない可能性も。受給額についても現在のレベルを維持することができるかは不透明です。不動産投資は時勢の影響を受けにくいため、入居者からの安定した賃料が私的年金の代わりとなり、定年退職後の生活の助けとなります。
副業でもOK!
日々変動する金融商品は、知識と経験、情報力が必要になります。一方、賃貸経営では、物件管理を不動産会社に委託する事で、一切の業務から解放されます。副業として収入を得るには適した投資方法です。
生命保険効果も
融資を受けて不動産を購入するとき多くの場合、団体信用生命保険に加入する必要があります。仮に本人が死亡したり、高度な障害を負い返済が難しくなった場合に、残金が保険会社から支払われます。残された家族は、引き続きアパート経営ができ毎月家賃収入が入ってきます。